建築家との家づくり:建築家・設計事務所 大阪|注文住宅の住宅設計
建築基準法の沿革、(新)耐震基準、 搭状比・搭状建物の設計
◆ 1950年(昭和25年)に建築基準法が制定
建築基準法は、1950年(昭和25年)に制定され、安全で健康、快適に暮らせるように、敷地、構造、設備、用途に関する最低基準を定められました。これが、いわゆる「(旧)建築基準法」です。
木造住宅の場合は、斜めの筋交いなどを入れた「耐力壁」で全体の変形を抑える原理で、1950年にできた建築基準法で一定量の耐力壁を組み込む基準ができました。1968年の十勝沖地震で亀裂が相次いだ鉄筋コンクリート柱の規定が1971年に強化されるなど、大地震のたびに改正されてきました。 (朝日新聞2017年(H29年)8月26日の掲載による)
◆ 1981年(昭和56年)に(新)耐震基準が制定
耐震基準は、命を守れるよう建築基準法で定めている最低限の基準であります。
1950年の建築基準法制定後、建物の安全性がより注視されるようになったのは、宮城県沖地震(1978年6月12日)をきっかけに1981年6月1日に導入された「(新)耐震基準」です。 大きく違う点は「地震の揺れに対する強度」。建築物を建てる際の地震に関する基準がより厳しく、明確になりました。
(新)耐震基準 は、
・ 震度6強から7に達する大規模地震で倒壊・崩壊しないこと
・ 震度5強程度の中規模地震ではほとんど損傷しないこと
ただ、命は守られても住宅が壊れて住めなくなる恐れがあります。
建築時期で大きく住宅の耐震性が違います。増築・改築などの時には、目に見えるメンテナンスに加え、地震に対する考慮もふまえた耐震住宅を求めて頂きたく思うと共に、中古住宅や中古マンションを購入してリフォームされる方は、ぜひ建築家:設計事務所にご相談してください。
◆ 2000年(平成12年)に木造住宅の耐震基準に変更に伴う設計
阪神・淡路大震災:1995年(平成7年)1月17日の状況を踏まえ、2000年6月1日以降の木造住宅においては、耐震基準に大きな変更が加えられました。
変更点は、①地盤に応じた基礎の設計、②接合部に金具取り付け、③偏りのない耐力壁の配置など、新耐震基準をより強化するバランスの良い家/住宅づくりを義務化したこと。
設計実績 ① =木造住宅の耐震性を上げる工法:木造金物止め工法|テックワン金物工法
設計実績 ② = 木造住宅の耐震性を上げる工法:木造金物止め工法|ナットレス金物工法
設計実績 ③ = 木造住宅の耐震性を上げる工法:木造金物止め工法|SE構法
◆ 不意の災害に対して
★ 阪神大震災・東日本大震災や他の大震災で建築基準法に準じて建築した建物が損壊・倒壊を受けた事例があります。
人間が確認できない地盤深部で起こる地殻変動が建物に及ぼす影響を想定できない事は、認知して頂かないといけませんが、
不意の自然現象にはできるだけの対処はすべきであると思います。
住宅に求められる一番重要なことは、家族が安全に暮らせること。
そのためにも、地震対策は大切な要件です。
新築はもちろんリフォームされる際にも、できるだけしっかりと対策される事をおすすめします。
当建築設計事務所では、耐震住宅で多くの設計実績と、長年の建築に携わる経験より住宅設計の提案をします。
注意:当ページの内容は、内容表現の相違・年度によって変更がありますので関係各所にて確認してください。
地震に強い注文住宅の設計について もっと詳しくお知りになりたい方は下記もご参照ください
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耐震等級について
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耐震住宅、地震に強い家の基礎知識
安心安全な地震に強い注文住宅の設計
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耐震のSE構法・テックワンの家
耐震性を高めた注文住宅の設計
◆ 搭状比、塔状建物の設計
塔状比とは、
構造設計士の方が構造計算されるときの構造の指標であります。
建築物の高さ(H)と横幅(W)の長さの比率であり、建物の高さ方向と横幅方向の長さの比率をいい、H/Wで表します。
建物がどのくらい細長いかを数値で表したもの。
ここでいう、横幅は、建物の短辺方向の幅であります。
直接基礎の場合は、塔状比<約2.5を目途に。
塔状建物の設計配慮
塔状比が4以上になる建築物を塔状建物と呼ばれています。
塔状建物は、台風・地震などの揺れに対し大きな影響を受けるため、浮き上がりなどの特別な構造設計基準が適用されます。
塔状建物にあっては直接基礎では耐えきれませんので、基礎を深く構築したり、杭を用いた地業にするなどの必要があります。