大阪の設計事務所・建築家の住宅設計

・ＧＶＡ　　　　　　（アイ・エム・エー）　　　　　　　　　　　　
・制震テープ　　　　（アイディールブレーン）　 　
・TRCダンパー　　　（住友理工）
・ハードロックナット（重量）鉄骨構造の接合部の緩み止めナット

・ＴＨＫの住宅用免震システム（ＴＨＫ）

・ポリカーボネートシート
・制震遮音ボード
・吸音板
・ボード類

・外張り断熱・・・旭化成（ネオマフォーム）
・省エネルギー基準による断熱材必要厚さの説明
　①　旭化成
　②　アキレス

・LGS（Light gauge steel=軽量鉄骨）
・防鼠付通気水切り （鋼板製）
・ガスファルト

　高気密・高断熱の住宅/家とは、 冬季・夏季において、建物の内部と外部の温度差が大きく、長時間にわたり維持できる
　構造の住宅/家の設計を施された建築をいいます。

　外壁内の断熱材は、グラスウール系、ウレタンボード系、セルロースファイバー、吹きつけ系と様々な建材を採用して高
　気密・高断熱の家を実現しています。

　下記メーカーの文献をご参照下さい
　・断熱の大切さ
　・断熱工法の違い　　（外張り断熱工法と、充填断熱工法の違い）
　・外張り断熱とは、・・・・
　・省エネルギー対策等級４　（次世代省エネ基準）　　又は、次世代省エネルギー仕様－等級４

≪「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」（2009年(平成21年)6月4日施行）≫
・長期にわたり良好な状態で使用するための措置が講じられた優良な住宅を促進する法律。
・耐震性、耐久性能、維持管理・更新の容易性、住戸面積、省エネルギー性、居住環境などの基準満たしている住宅の促進
　を目的とします。

・長期優良住宅の仕様は、下記のものなどが必要となります。
　　省エネルギー性・・・・・・・・・省エネルギー性能をしめす断熱性が、最高等級である次世代省エネルギー仕様の等
　　　　　　　　　　　　　　　　　　級４。
　　劣化対策・・・・・・・・・・・・劣化対策と言われる耐久性の関する仕様は最高等級の等級３。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　床下及び小屋裏の点検口の設置、床下空間の高さ33ｃｍ以上。
　　耐震性・・・・・・・・・・・・・耐震性は耐震等級２以上。　　
　　維持管理・更新の容易性・・・・・維持管理対策等級３．
　　可変性・・・・・・・・・・・・・ライフスタイルの変化などに応じて、間取りの変更が処置が講じられていること。
　　バリアフリー性・・・・・・・・・将来のバリアフリー改修に対応できるよう共用廊下などに必要なスペースが確保さ
　　　　　　　　　　　　　　　　　　れていること。
　　居住環境・・・・・・・・・・・・良好な景観の形成、その他の地域における住環境の維持及び向上に配慮されたもの
　　　　　　　　　　　　　　　　　　であること。
　　住戸面積・・・・・・・・・・・・一戸建て建物面積75㎡以上、マンションは専有面積55㎡以上。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　（地域により変更可能）。　
　　維持保全計画・・・・・・・・・・維持管理の仕様も最高等級の等級３。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　定期的な点検・補修などに関する計画が策定されていること。（１０年ごとの点検
　　　　　　　　　　　　　　　　　　実施）さや管方式の排水管・ヘッダー方式の給水管の採用など。　　
　　これらの仕様は、建物が建った後でやり換えが出来ず、隠れてしまう部分がほとんどです。

・長期優良申請書の提出先は都道府県の管轄市町村の役所で、民間確認機関で精査が終了した書類を提出します。
　よって長期優良の申請も考え、建築確認申請は行政ではなく民間機関に提出した方が合理的ですが民間機関においても各
　制度のすべてを取り扱っていない場合もあります。

　長期優良住宅は、申請書類の作製に煩わしさもありますが、メンテナンス計画等の計画書の作製・提出が、その後の居住
　環境に響く場合もありますので、管轄の役所でお聞き下さい。

　住宅の基本性能を、国の指定を受けた第三者機関（指定住宅性能評価機関）が１０の項目で評価し、等級（ランク）で表
　示する、住宅性能の公的なものさしです。

・高齢者の居住の安定の確保を図り、その福祉の増進に寄与することを目的とする法律。
・高齢社会の急速な進展に対応するために、高齢者向けの住宅の効率的な供給を促進するとともに、高齢者の入居を拒まな
　い住宅の情報を広く提供するための制度の整備等を目的としています。

　1999年（平成１１年）3月に、建設省により改正された日本の断熱化基準の通称。
　「住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する建築主の判断と基準」及び「同設計及び施工の指針」
　簡略すると、全国を、Ⅰ地域からⅥ地域までの6つの地域区分に分けて必要な性能（主に断熱性、気密性）などを設定し
　示した基準の一つで、関西はIV地域です。

　２１世紀の住まいづくりに照準を合わせて、全面的に改正されています。　　
　参考文献：次世代省エネルギー基準（又は住宅の省エネルギー基準）

　地盤保証制度、住宅完成保証制度などがあります。

　スウェーデン式サウンディング試験とは地盤強度を調べるのに、最も一般的な方法です。
　スクリューポイントを取り付けたロッドの頭部に1kN（100kg）まで荷重を加えて、ロッドがどれだけ地中に貫入するか
　を測ります。貫入が止まった後、ハンドルに回転を加えてさらに地中にねじ込み、25cmねじ込むのに必要な回転数を測
　定。　その結果を基に地盤の強度を判断し基礎仕様及び杭の径、長さを決めます。

　敷地の諸条件ににより異なりますが、平屋建て、２階建て、３階建て程度の木造・鉄骨住宅の場合、建築物本体が地盤下
　に影響を及ぼすのは、地上より時盤面下１０メートルくらいと言われております。

　それ故、深く地盤補強をしても地盤面した約１５メートルまでであろうといえます。それ以下が軟弱地盤であっても、建
　物を建てた荷重がかかっていないので、地盤に対しての影響がないということです。

注意：当ページの内容は、内容表現の相違があります。また、年度によって変更がありますので関係各所にて確認してください。