バランスを考えた耐震対策
後悔しないために、知っておきたい耐震対策のコツを、耐震住宅の設計実績の多い大阪の建築家：無二建築設計事務所がわかりやすく紹介します。
直下型の地震の怖さに、新築・リフォームの建築設計に携わる者として、改めて耐震について考えさせられるこの頃です。
今回は、テレビの解説でもたびたび報じられている、昭和５６年（１９８１年）の耐震基準の改正について説明します。
◆「耐震」とは、地震の力に対して構造体の力で耐える技術です。
耐力壁を配置し、筋交いなどを設け構造を丈夫にすることで、建物の各部分が破壊しないだけの強度を確保します。
２０００年に住宅の品質を高める目的で品確法が制定されました。
それに基づき『住宅性能表示制度』という共通の基準で評価して、等級などで表示する制度の一つが耐震等級です。
制度は任意なので、表示がなくても耐震性が低いわけではありません。
・耐震等級１は、新耐震基準を満たす事を示します。
・耐震等級２は、耐震等級１の１．２５倍を示します。
・耐震等級３は、耐震等級１の１．５０倍を示します。
◆そこで気になるのが、現在の建築基準法の耐震基準（新耐震基準）を満たしている住宅は、どの程度の地震に耐えられるかという事です。
国土交通省の 『耐震性等についてのQ&Aについて』から抜粋すると、現行の耐震基準（新耐震基準）は昭和56年6月から適用していますが、中規模の地震（震度5強程度）に対しては、ほとんど損傷を生じず、極めて稀にしか発生しない大規模の地震（震度6強から震度7程度）に対しても、人命に危害を及ぼすような倒壊等の被害を生じないことを目標としています。
◆では、この耐震改正前の住宅は、どのような点が地震に弱いとされているのでしょう。
大きくは、
①耐力壁・筋交いなどの不足。
②接合部分の甘さ。
③基礎。（昔の住宅は布基礎。さらに古い住宅は玉石の上に束を建てている）など。
◆次に、耐震補強についてですが、大切なのはバランスです。
日本の以前の住宅屋根は、瓦屋根が主流とされた設計が施されてきました。
瓦屋根の重さに対して、耐力壁や筋交いの不足・接合部の甘さ・基礎のもろさに加えて、経年による建築物の劣化により、躯体部分が弱く、建物がアンバランスになっています。
つまり、足元の弱さにくらべて、頭でっかちになっています。
耐震を考える上で、足元である躯体を補強するか、頭である屋根を軽くするか、大きく２つの方法があります。
耐震住宅の耐震対策の設計には、筋交いや補強金物を入れたり、鉄骨で枠組みをしたシェルターのような部屋を作る設計方法などもありますが、築年数の経っている木造住宅では安易に筋交いなどで補強をすると、住宅全体の躯体のバランスが崩れ、補強していない箇所に負荷がかかってしまう可能性が大きくなります。
今回紹介する住宅は築４５年経っている事や建築面積が広い事などの理由で、耐震補強はせずに、屋根と中心とする建物の軽量化を図り、地震の揺れを少なくする方法を選びました。
屋根は立体的なボリューム感を演出するため、鋼板の段葺きを施工しています。
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建築家の住宅設計に求められる一番重要なのは、家族が安全に暮らせること。
そのためにも、地震対策はもっとも大切な要件です。
新築はもちろんリフォームされる際にも、できるだけしっかりと耐震対策される事をおすすめします。
無二建築設計事務所では【地震に強い耐震住宅・制震住宅の多くの設計実績と、長年の設計経験】から、地盤への考慮を含めご予算やご要望に応じた地震に強い家・注文住宅づくりをご提案します。
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