大阪の設計事務所・建築家の住宅設計

建築基準法は、１９５０年（昭和２５年）に制定され、安全で健康、快適に暮らせるように、敷地、構造、設備、用途に関する最低基準を定められました。これが、いわゆる「（旧）建築基準法」です。

木造住宅の場合は、斜めの筋交いなどを入れた「耐力壁」で全体の変形を抑える原理で、１９５０年にできた建築基準法で一定量の耐力壁を組み込む基準ができました。１９６８年の十勝沖地震で亀裂が相次いだ鉄筋コンクリート柱の規定が１９７１年に強化されるなど、大地震のたびに改正されてきました。　（朝日新聞２０１７年（Ｈ２９年）８月２６日の掲載による）

耐震基準は、命を守れるよう建築基準法で定めている最低限の基準であります。

１９５０年の建築基準法制定後、建物の安全性がより注視されるようになったのは、宮城県沖地震（1978年6月12日）をきっかけに１９８１年６月１日に導入された「（新）耐震基準」です。  大きく違う点は「地震の揺れに対する強度」。建築物を建てる際の地震に関する基準がより厳しく、明確になりました。

（新）耐震基準 は、
・ 震度6強から7に達する大規模地震で倒壊・崩壊しないこと
・ 震度5強程度の中規模地震ではほとんど損傷しないこと

    ただ、命は守られても住宅が壊れて住めなくなる恐れがあります。

建築時期で大きく住宅の耐震性が違います。増築・改築などの時には、目に見えるメンテナンスに加え、地震に対する考慮もふまえた耐震住宅を求めて頂きたく思うと共に、中古住宅や中古マンションを購入してリフォームされる方は、ぜひ建築家：設計事務所にご相談してください。

設計実績 ① ＝木造住宅の耐震性を上げる工法：木造金物止め工法｜テックワン金物工法

設計実績 ② ＝ 木造住宅の耐震性を上げる工法：木造金物止め工法｜ナットレス金物工法

設計実績 ③ ＝ 木造住宅の耐震性を上げる工法：木造金物止め工法｜ＳＥ構法

★ 阪神大震災・東日本大震災や他の大震災で建築基準法に準じて建築した建物が損壊・倒壊を受けた事例があります。
   人間が確認できない地盤深部で起こる地殻変動が建物に及ぼす影響を想定できない事は、認知して頂かないといけませんが、
   不意の自然現象にはできるだけの対処はすべきであると思います。

当建築設計事務所では、耐震住宅で多くの設計実績と、長年の建築に携わる経験より住宅設計の提案をします。

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